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治山の研究 | ||||||||||||||||||||
治山事業を行うには、科学的根拠に基づいて実施しなければなりません。最初は、手探り状態でした。このため、山岳水源地帯の気象資料がなかった頃は、森林測候所を設け、データを収集した経緯があります。これは、治水事業の基礎知識として重要であり、森林が雨量・気温・土壌水分が気象に及ぼす影響を知り、下流の水位の変動をいち早く知ることが出来るため、洪水対策につながりました。 近代治山の研究においては、1869年に新政権が始動し、4年後の1873年に治山ダムをはじめとする技術をヨーロッパから導入しました。最初は、船運が国を支えていたオランダから技術者を招きました。その後、1904年に山岳地域のオーストリアから技術者Amerigo Hofmann(オーストリアの技術者、帰国後ウィーン農科大学の教授、イタリア森林省林野局長)を招聘し、様々な工法を日本中で試行しながら、日本式に改良を重ね、今に行っています。 |
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1.初期の研究 治山の研究に当たり、最初は、気象データ不足がありました。このため、山地に気象観測所を設け、基礎的なデータを収集しました。治山事業は、何処も同じ通りに対応できる性格ではなく、地域的な傾向が見られるため、気象データの収集と解析は必須です。加えて、山地崩壊のメカニズムと、土砂を抑止するための森林、すなわち保安林の管理手法の研究です。1945年の第二次世界大戦後は、荒廃地を緑化するための山地災害の復旧技術の開発、木材生産目的の人工林経営を行うための予防治山技術の開発、山地災害危険地区評価手法の開発等でした。 次に、1970年代は、これまで培われた復旧治山技術を見直し、合理化するための研究、崩壊危険地域の判定方法や林地の崩壊危険箇所の推定方法など、予防治山技術の確定に向けた研究と、林況の変化と流出、流域保水容量の推定法などの水源慣用技術の確立に向けた研究を行いました。 1980年代は、ライシメーターによる水収支、渓流工作物の流域調整機能、林種転換に伴う長期的流出変化の研究を通じて水土保全技術の高度化、劣悪基盤における緑化工法、地滑り地の実態把握と類型化、地滑り地の排水工法、雪崩防止林の育成方法、海岸防風林の最適な幅、治山事業における航空写真の実用的活用方法等の研究を通じて国土保全技術の高度化、耕作地などに対する防風保安林の造成方法など、生活環境保全的利用技術の確立、山地崩壊及び洪水発生危険地区判定法の確立、環境の変化に対応した海岸林の環境保全機能の維持強化に関する技術の確立、都市や都市周辺部における樹林地の維持と管理に関する研究を行いました。 1990年代は、水保全のための流域区分法の開発や、山地流域における水循環の解明など、森林の水保全機能の解明と維持に関する研究、崩壊の発生機構の解明と防止技術の開発や侵蝕による斜面荒廃の機能と危険度の予測、復旧工法の技術開発保育技術の開発、地すべり危険度の評価と地すべり防止機能の向上等といった土砂災害発生機構の解明と治山技術の開発、森林微気候の形成機構や山地森林の気候特性、立地条件の違いによる斜面安定強度の定量化、山地災害の発生危険度予測と避難基準雨量、防災林の機能解明と造成m雪崩の発生条件と森林の雪崩防止機能の解明などの研究を通じた森林の防災機能の解明と森林災害防止技術の向上を行いました。 |
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2.今行われている研究 森林総合研究所では、①環境変動、施業等が水循環に与える影響に関する研究、②森林生態系における水動態の解明、③山地災害危険度の評価技術の開発、④治山施設等による被害軽減に関わる技術開発、⑤地すべりの長期変動機構に関する研究に取り組んでいます。 |
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3.未来にむけた研究 行政機関や社会からの要望に応える形で、①山地災害防止ステムの確立、②気候変動に対応した山地防災力の向上を2050年に達成する目標を立てています。このため、山地災害データベースの構築と、山地災害危険度の変化予測手法の性能の強化を行い、山地災害防止のための森林管理技術の開発を行っています。 また、広域、流域、斜面単位での観測・監視技術の向上も不可欠であり、リアルタイム観測・監視技術の向上、センシング技術の開発、遠隔操作技術や、地上設置観測技術の活用の高度化も行っています。さらに、ハザードマップ作成技術や治山施設の機能向上も行っています。 |
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【参考】 1971年の研究内容は、
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1980年の研究内容
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1989年の研究内容
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